原発事故と再生可能エネルギーの太陽光発電

昨年の東日本大震災を起因として原発事故が生じたことによって、電力供給問題が起こったことは記憶に新しいです。
今までの原発だけに頼り切っていた電力供給のあり方を見直すきっかけと国の新しいエネルギー政策を考える問題提起を国民に投げかけたのです。
その中で、新聞や雑誌といったメディアでも取り上げられることが多い再生可能エネルギーとは、主に自然や生物の力を有効活用してエネルギー化することを言います。
その例としては、太陽光、風力、波力、潮力、地熱、バイオマスから発電エネルギーを得ることが挙げられます。
自然エネルギーを使っていこうとする試みは、世界中でもその流れがあり、地球温暖化を防ぐためにはCO2の削減が必要というのが、世界の主要な先進国の認識でもありました。
ところが、東日本大震災による原発事故の影響で、制御できない核の脅威を見せ付けられたことによって、原発が悪玉という世論の流れになったのです。
それまでは、原発は火力と違ってほとんどCO2を排出しないエネルギーでもあったので盛んに既存の火力から換わってきたエネルギー源で、推進していた経緯もあります。
そして、国内では原発事故以降、原発が順次停止したのでした。
そして、原発に置き換わるエネルギー源としては、自然エネルギーでも身近な太陽光に注目が集まったのです。
確かに、メーカーの太陽光の技術については、液晶の技術を応用できる点もありその性能自体も良くなり、比較的に安価で購入できる点があります。
しかしながら、国のエネルギー政策のマクロな視点からすると、太陽光がもたらすエネルギーは社会全体から見ると焼け石に水といった状態でもあるのです。
現在の日本の総発電量で太陽光が占める割合は、たった0.2パーセントというのが現状です。
仮に補助金が受けられる整備の拡充やメーカーのパネル単価が安くなるといったことが起きて、普及に拍車がかかったとしても1パーセントから5パーセントほどが限界ではないかといった試算も出ているぐらいです。
原発に替わる電力の確保を太陽光でといったことは現実には難しいというのが本当の所です。